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2.7Kの高画質撮影やWi-Fi接続に対応したハイコストパフォーマンス

ソフトバンク コマース＆サービス株式会社は、優れた研究開発力により、低価格かつ高品質なカメラ製品をグローバルに展開するYI Technology（イーテクノロジー、本社：中国・上海市）の日本国内の輸入総代理店として、全世界でシリーズ累計1,000万台が販売※1されたドライブレコーダー「YI Ultra Dash Camera」を、 2018年4月20日からAmazon.co.jpやSoftBank SELECTION オンラインショップ、全国の家電量販店※2で発売します。 Amazon.co.jpとSoftBank SELECTION オンラインショップでは本日から予約の受け付けを開始する。

「YI Ultra Dash Camera」は、 2.7K（2688×1520）の高解像度撮影に対応した、洗練されたスタイリッシュなデザインのドライブレコーダー。約140度の広角レンズを搭載し、 3車線分の広い範囲をクリアに録画することができる。また、 F1.9値の大口径レンズとWDR（Wide Dynamic Range）対応により、夜間や逆光が強い場合でも鮮明な画像の撮影も可能。 3軸の重力センサーにより、急ブレーキや急発進、衝突や衝撃を感知した際の撮影データは、自動的に保護ファイルとして保存される。本製品は本体の機能性だけでなく、録画用のmicroSD（16GB）や粘着型マウント、吸盤型マウント、充電用のDCチャージャーなど、付属品も充実している。

※1　2015年より、 YI Technology社が販売するドライブレコーダー「YI Dash Camera」シリーズの全世界における累計販売台数。
※2　一部の店舗を除きます。

1.　製品画像

2.　主な特長
● 2.7K（2,688×1,520）高解像度カメラにより、車のナンバーや標識などをクリアに録画
● F1.9値の大口径レンズ搭載で、夜間でも優れた性能を発揮するナイトビジョン
● 3車線までをカバーする約140度の広角レンズ
● 逆光でも明暗差をはっきりと映し出すWDR（Wide Dynamic Range）に対応
● 3軸の重力センサーにより、急ブレーキや急発進、衝突や衝撃などを感知した際の撮影データを自動的に

保護ファイルとして保存
● ボイスコントロールに対応し、運転に集中したまま簡単な操作が可能（日本語対応予定）
● アプリケーションの利用で、スマートフォンでリアルタイム映像や録画データの再生が可能
● 本体には摩擦、腐食、耐熱性や耐寒性など、さまざまな厳しいテストをクリアした素材を使用し、レンズ

周りをアルミニウムで加工した、洗練されたデザイン

3.　仕様

4.　販売チャネル
Amazon.co.jp
SoftBank SELECTION オンラインショップ
NTTぷららの通販 ひかりTVショッピング
全国の家電量販店（発売日以降、順次販売予定）

5.　販売価格（参考市場価格）
1万4,990円（税込み）

6.　発売日
2018年4月20日

YI Technologyについて
YI Technologyは、中国・上海を拠点として2014年に創業し、ハイテク分野での革新的なカメラ製品をグローバルに展開しています。先進的なイメージングテクノロジー、卓越した研究開発、革新的なサービスやプラットフォームを提供し、創立してわずか2年でユーザー数が450万人を突破した。現在までに、アクションカメラ、ホームカメラ、ドライブレコーダー、ドローン、ミラーレス一眼カメラなどの製品シリーズを発売しており、日本でも順次展開していく予定。世界中の有力メディアからも、中国から誕生した「YI」と多数取り上げられるほど目覚ましい成長をしている。 YI Technologyは高い技術開発力と高品質でありながら低価格での商品提供を追求し、最先端のハイテク分野に挑戦している。研究開発拠点は既に中国、日本、アメリカ、イスラエルなど世界各地にあり、便利でスマートな製品を日々研究している。 YI Technologyは、独自の革新的技術により、お客さまの毎日をより豊かに、より安全に、より楽しくできると確信している。「YI」とはYoung Innovatorの略。

YI Technologyの詳細は、こちら。
公式ウェブサイト： https://www.yitechnology.com/
公式フェイスブックアカウント： https://www.facebook.com/yitechnologyjapan/

●microSDは、 SD-3C,LLCの商標。
●Wi-Fiは、 Wi-Fi Allianceの登録商標。
●SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標。
●その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名などは、各社の登録商標または商標。